はじめに
企業の規模にかかわらず、フレックスタイム制は職場にとって不可欠なものとなってきている。フレックスタイム制の導入は、社員の士気や生産性の向上につながり、また、会社は社員の採用や定着にかかる費用を削減できるというメリットがあると、賛成派はよく主張する。しかし、この種の制度には多くの欠点があり、導入前に検討する必要がある。この記事では、フレックスタイム制が会社と社員の双方にとって有益でない9つの理由を検証していきます。
1. ストレスの増加
フレックスタイム制は一見魅力的に見えるが、実は会社にとっても社員にとってもストレスの原因になる。時間や仕事を自分で決められるようになると、従来の就業時間内では余裕がないため、負担を感じたり、仕事の締め切りに間に合わなくなったりする可能性があります。また、企業はこのような取り決めに伴う監視の欠如により、誰が何をしているのか把握するのに苦労するかもしれません。
2. 仕事の質の低下
労働者が自分で時間を決められるようにした会社は、その結果仕事の質が低下する可能性があります。明確な期待やガイドラインがなければ、労働者は特定の指示があれば生産的な仕事に従事できるはずの時間帯に、集中力を欠いたり、非生産的になったりする可能性がある。さらに、社員は上司から定期的に進捗状況をフィードバックされないと、自己満足に陥り時間が経つにつれて劣悪な結果を生む可能性があります。
3. 責任の低下
企業がフレックスタイム制を導入する場合、監督者がいないため、従業員に成果に対する責任を負わせることが難しくなる場合があります。その結果、社員によってはこの状況を利用し、与えられた仕事をこなすことよりも、新たに得た自由を個人的な活動に使ってしまうかもしれません。これは、全体的な効率の低下を招き、長期的には企業の収益に悪影響を与える可能性があります。
4. チームの結束力の低下
フレックスタイム制は、会議やその他の予定されたイベント以外で一緒に過ごす時間が減る傾向があるため、組織内のチームの結束力の低下にもつながる可能性があります。一日中同僚と定期的に接触することがなければ、チームが強い絆を形成することは難しくなり、共同作業の努力に悪影響を及ぼし、最終的にビジネス環境における生産性を低下させる可能性があります。
5. 諸経費の増加
フレックスタイム制を導入している企業は、従来のスケジュールに固執する企業に比べて、リモートアクセスシステムなどの追加テクノロジーの購入や、自宅やオフィス以外の場所で仕事をする際に必要な追加リソースを提供しなければならないため、諸経費が高くなることがよくあります。これらのコストはすぐに発生するので、事前に適切に説明されていない場合は、会社にも従業員にも少なくない負担がかかるでしょう。
6. フレキシビリティを選択しない者に対する不公平な扱い
すべての社員が、仕事以外の個人的な約束や義務のために、フレキシブルな働き方を利用することに抵抗があったり、利用できなかったりする場合があります。そのため、フレキシブルな働き方をしない人は、フレキシブルな働き方をする人と比べて不当な扱いを受けていると感じ、憤りを感じることがあります。さらに、同僚との間に緊張が生まれ、チームダイナミクスに悪影響を及ぼす可能性もあります。しかしこれは逆もしかりです。2019年3月ごろからコロナ下で出社は控えるようにお達しがあったのに出社している人がいるので、出社組と非出社組で不公平感があったように記憶しています。これは考え方の違いなので交わることがないテーマだと思われます。
7. 燃え尽き症候群のリスクの増加
フレックスタイム制の導入は、労働者が自分の時間と仕事量を自由に管理できるようにする一方で、適切に管理されない場合は、燃え尽き症候群のリスクを高める可能性もあります。このような習慣を放置しておくと、肉体的・精神的な疲労が蓄積し、生産性が低下する恐れがあります。終電関係なしに仕事が出来てしまうので、自分自身で上手にコントロールする必要があります。とくにこだわりが強い職人肌の方はご注意ください。
8. クライアントや同僚との境界を設定する難しさ
自分のスケジュールに柔軟性があることは、人々がクライアントや同僚との境界を確立することが困難になります。なぜなら、仕事の終わり時間という明確なカットルールが常に存在する訳ではないからです。このようなライフスタイルを送る人は、仕事とプライベートのバランスを取るのに苦労することが多く、コミュニケーションを取るべき適切なタイミングを判断するのが難しいです。これは、組織内の生産性にマイナスに働きやすく、企業と従業員双方の誤解や不満につながりやすくなります。
9. 内部統制の欠如
最後に、柔軟な働き方を提供する企業は、従業員がタスクを完了した後に一斉に報告する機会がないため、物事がどのように行われるかの内部統制を失う傾向があります。適切な管理プロトコルがなければ、プロジェクトに関連する重要な決定は、コストのかかる遅延やミスをさらに先にもたらす亀裂を通過する可能性があります。さらに、社員は常に誰かが指示を出し、指導してくれるわけではないので、何をすればいいのかわからなくなる可能性もあります。
結論
柔軟な労働時間は確かに従来のアプローチよりもいくつかの利点がありますが、これらの利点は、企業と従業員の最善の利益を同時に考慮する場合、組織内で導入する前に潜在的な欠点を比較検討する必要があります。まとめるとストレスレベルの増加＆出力品質の低下から、責任の減少＆チームの結束力の低下、高いコスト＆不公平感、燃え尽きリスク＆境界を確立する困難、内部制御の欠如などすべてのこれらの要因を許容できるかよく考えてから導入する必要があります。
